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消耗品とは
コピー用紙や電池などすぐに消耗してまうものを消耗品といいます。消耗品を購入した際は、消耗品を資産として仕訳する方法と、費用として仕訳する方法の2種類があります。
また消耗品の仕訳には、購入時の仕訳と決算時の仕訳の2種類が存在します。例えば、電池をまとめ買いし、購入時に消耗品費(費用)として仕訳した場合で、期をまたいで電池が余っているとき、残っている電池は資産になります。逆に、購入時に消耗品を資産として仕訳した場合では、使った分の消耗品を費用に振り替える必要があります。
この記事では、購入時に消耗品を費用として仕訳する場合と、資産として仕訳する場合の両方を取り上げていきます。
消耗品を費用として仕訳する場合の処理
取引例:
消耗品を費用として仕訳するときは、消耗品費という勘定科目で処理します。費用の発生は借方に仕訳します。
(消耗品費)100 | (現金)100 |
消耗品を費用として仕訳した場合の決算時の処理
取引例:
購入時に消耗品を費用として仕訳しているときは、決算日に残っている分の消耗品を消耗品費(費用)から消耗品(資産)に振り替えます。この例題の場合、コピー用紙30円分が期をまたいで残っているので、以下のような振り替えを行います。
(消耗品)30 | (消耗品費)30 |
つまり、借方で、消耗品を資産として増加させ、貸方では消耗品費(費用)の取り消しを行います。
消耗品を資産として仕訳する場合の処理
取引例:
消耗品を資産として扱う場合は、消耗品(資産)という勘定科目で仕訳します。資産の増加は借方に記載します。
(消耗品)100 | (現金)100 |
消耗品を資産として仕訳した場合の決算時の処理
取引例:
購入時に消耗品を資産として処理したときは、決算時に、未使用分の消耗品を消耗品(資産)から消耗品費(費用)に振り替えます。つまり使った分だけ資産を減少させ、その分費用を発生させるわけですね。
(消耗品費)70 | (消耗品)70 |
まとめ
消耗品を費用として仕訳するか資産として仕訳するかは、会社によって異なります。どちらか一方に統一することが必要です。
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